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    ETF(上場投資信託)とは ― What is ETF (Exchange Traded Fund)?

    ETF(上場投資信託)とは、Exchange Traded Fundの略称で、証券取引所に上場している(Exchange)、取引可能な(Traded)、投資信託(Fund)のことで、株式のように売買することができます。

    ETF投資の総本山はアメリカのNYSEアーカ(NYSE Arca)で、現在約1,978本(2017年02月01日時点)のETFが上場されています。世界各国の株式・債券指数、貴金属・エネルギー・穀物・農産物などの商品指数、外国為替(FX)の通貨指数、不動産(REIT)の不動産指数、産業セクター別指数、などさまざまな指数に連動した世界のあらゆる投資手段(Investment Vehicle)が用意されています。

    米国ETFは、信用取引(Margin Trading)を利用して「空売り株価が下がると利益になる投資手法です。手元にその株がなくても、高値のときに株を借りて売り、低値のときに株を買い戻し、株数だけを返却し、差額を利益として受け取ります。」することができます。また、「オプション取引「相場は予測できない」という考えのもとに生まれた金融派生商品(ディリバティブ)の1つで、相場が上がっても(up↑)、下がっても(down↓)、まったく変わらなくても(side→)、相場の良し悪しに関わらず、利益を出すことができる「投資手法」のことで、「金融商品」そのものではありません。」も可能です。また、原資産ETFにレバレッジをかけた「レバレッジ(Leveraged)ETF 原資産インデックス(指数)の日々の変動率(%)の2〜3倍に連動するETFです。信託報酬などの手数料がかかるため、実質的なレバレッジ効果は2〜3倍以下となります。」や、原資産の動きと逆のパフォーマンスをする「インバース(Inverse)ETFショート(Short)ETF、ベア(Bear)ETFとも呼ばれます。原資産インデックス(指数)の日々の変動率(%)と反対のパフォーマンス(1〜3倍)を示します。信託報酬などの手数料がかかるため、実質的なレバレッジ効果は1〜3倍以下となります。」などもあります。

    金融のグローバル化とIT化によって、富豪投資家だけがアクセスできた伝統的なスイスのプライベートバンク、巨大金融機関や機関投資家に独占されていたテクノロジーがすべての投資家に開放され、海外投資(アメリカ市場)を通じて、個人投資家がヘッジファンド通常の投資信託は「ミューチュアルファンド(Mutual Fund)」と呼ばれ、株式・債券を買って保有すること(バイ・アンド・ホールド)しか許されていないため、上げ相場でしか利益を出せない仕組みになっています。金融危機によって市場が下落すればそれにつれてファンド価格も値下がりします。この問題を解決するために金融派生商品などを利用して下げ相場でも利益を出せる仕組みにしたものが「ヘッジファンド(Hedge Fund)」です。ヘッジファンドの起源は、米国の社会学者、アルフレッド・ジョーンズ氏が1949年に設定したファンドで、ただ単純に株を買うだけでなく、空売りも組み合わせて保険つなぎ(ヘッジ)したことが始まりです。現在ではヘッジだけでなく収益追求のための手段としても用いられています。と同様の取引を行うことができるようになりました。

    しかし、日本の金融は日本語の壁や規制などのために世界で進行している金融のグローバル化という大きな潮流の波から取り残されており、個人投資家が日本で自由に資産運用できる環境は整っていません。

    国内ETF205本国内ETN21本国内REIT57本(2017年02月01日時点)、と上場銘柄数が少なく、流動性売買高(取引量)のことです。売買高が少ない銘柄の場合、買いたいときに買いたい価格(Ask)で買えない、売りたいときに売りたい価格(Bid)で売れない、Ask(買値)とBid(売値)の価格差が大きいなどの問題が生じます。の問題もあり、売買単位も1株(口)ではない銘柄が多いため、自由にポートフォリオ投資対象の金融商品の組み合わせです。を組むことができません。また、オプション取引が可能な対象銘柄は、国内ETF10銘柄、国内ETN0本、国内REIT15銘柄(2017年01月18日時点)で、極端に少なく流動性にも欠けることから、各市場の下落局面におけるリスクヘッジに対応できません。
     
     
    日本のネット証券会社などから米国ETFへ投資することも可能ですが、言葉や為替の壁によって、割高な手数料を私たち個人投資家に課しているのが現状です。また、マネックス証券、SBI証券、楽天証券では、米国ETFの信用取引(空売り)ができません。また、日本のネット証券会社からでは米国ETFのオプション取引はできません。

    日本の金融を牽引するネット証券会社でさえ、以下の比較一覧の通り、「護送船団方式」の横並びの発想を超えることができないようです。日本が資本主義国家ではなく、社会主義国家だと揶揄されるのも当然でしょう。マネックス証券会社はアメリカのネット証券会社(TradeStation)を買収し、変化を嫌う既得権益層が幅を利かせる業界内でも金融グローバル化の潮流に最も適応し、活路を求め始めています。
     
    国別 ネット証券会社 米国ETF
    銘柄数
    売買
    単位
    売買手数料(片道1単位)
    ETF オプション
    取引
    空売り
    日本 マネックス証券 251 1 $5.00-
    楽天証券 248 1 $25.00-
    SBI証券 247 1 $30.00-
    米国 インタラクティブ
    ブローカーズ証券
    全銘柄 1 $1.00-
    更新日:2017年02月01日
     
    ネット証券
    会社名
    株式等
    手数料
    オプション
    手数料
    日本語
    対応
    デモ
    取引
    口座開設
    最低金額
    口座維持
    手数料
    マーケット
    データ料
    インタラクティブ
    ブローカーズ
    $1.00- $1.00- 10000 あり あり
    EXANTE $0.02- $1.50- × 10000 なし なし
    Just2Trade $2.50- $3.00- × 2500 あり あり
    Zacks Trade $3.00- $3.00- × 2000 なし あり
    Lightspeed $4.50- $4.50- × 25000 あり あり
    Questrade $4.95- $10.95- × 1000 なし あり
    ChoiceTrade $5.00- $5.50- × 2000 あり あり
    SogoTrade $5.00- $5.50- × × 500 なし あり
    SpeedTrader $6.95- $1.99- × 25000 なし あり
    Firstrade $6.95- $7.70- × × 0 なし なし
    Charles Schwab $8.95- $9.70- × 25000 なし なし
    TradeStation $8.99- $9.69- × × 5000 あり あり
    Trading Direct $10.95- $10.95- × × 500 あり あり
    注1* 日本国籍・日本在住の方が口座開設できるネット証券会社一覧です。 更新日:2017年01月18日
     
     
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